パソコン教室で開業するための基礎知識(2017年版)

パソコン教室で開業するとは何か

毎年多くの方がパソコン教室を起ち上げで起業します。会社を辞めて独立し、保証協会や日本政策金融公庫などで資金を調達し、物件を契約します。

ではパソコン教室としての講座や教材をどう調達すれば良いでしょうか?

パソコン教室を始めることを業界内ではよく「パソコン教室を開業する」と表現します。

開業するにはどうすれば良いのでしょうか。業界に詳しい人間として、具体的に解説していきます。

パソコン教室開業の資金調達

パソコンや周辺機器が低価格になってきたので、パソコン教室は他のフランチャイズと比較するとかなりコストが安く、開業しやすい分野と言えます。

とはいえ物件や保証金。看板や宣伝など、設備以外でもお金はかかります。その資金は、多くの場合以下の3点になります。

  1. A 自己資本(貯金や身内から借りるなど)
  2. B 保証協会を利用
  3. C 日本政策金融公庫を利用
  1. A 自己資本(貯金や身内から借りるなど)― 貯金や身内からの借入金を使う場合

これは一番おススメしません。起業するというのは、日本の社会にとって貢献するとても有益なことです。たった一つの失敗で資金を失ったり、身内を巻き込んだり、再起が難しくなるくらいダメージを負うのは非常にもったいないことです。なぜなら、起業家を支援するサポートは数多く存在するからです。

貯金があるなら、他から助成されたり借入できなくなってから使っても遅くはありません。お金のことで親戚や親しい方とトラブルを起こすのももったいないです。

国も、起業した方が全員成功するとは思っていません。しかし誰も起業しなくなったら税金回収が増えませんし、社会が発展していきません。そのため、ある程度の廃業は見込んだ上で資金面のサポートをしています。

都道府県や市町村などで行って起業サポートは多く存在します。また保証協会や日本政策金融公庫などを利用して借り入れる方法もあります。

  1. B 保証協会を利用する場合

信用保証協会(以下、保証協会)とは、小規模な事業者や中小企業が銀行などの金融機関から資金を調達する際に、保証人となって融資を受けやすくするための公的機関です。

保証協会からお金を借りると勘違いされている方が多いのですが、信用保証を行う機関です。

創業・起業される方に銀行が融資する場合、銀行が直接融資(プロパー融資)することは少ないです。もし返済が滞ってしまった場合に回収できないリスクが高いからです。

創業・起業される方にとっても、事業を始めるための資金を借り入れるのに自分以外の人を連帯保証人にしたくありませんし、協力を得られない場合も多いです。そのため、信用保証料として保証協会に支払い、融資に対する保証を保証協会が行うという仕組みです。これを保証付融資と呼びます。

保証協会が保証していれば銀行は融資しやすくなります。逆に創業・起業する方に銀行が信用保証無しに融資することは難しいです。

保証料は決して安くはありませんが、銀行側はリスクが減るので利息が安くなるほか、保証料は経費にできます。

注意が必要なのは、返済が滞った場合に保証協会が代わりに銀行に返済してくれるということです。つまり、返済が免除になるというわけではありません。その後は保証協会に返済をする必要があります。

  1. C 日本政策金融公庫を利用する場合

日本政策金融公庫とは、政府が100%出資している政策金融機関です。個人事業主や中小企業に積極的に融資しています。ある程度の規模で利益が出ている会社でないと銀行から直接借り入れることは難しいため、銀行から借り入れることが難しい創業時の方や中小企業のための金融機関です。

日本政策金融公庫には創業支援を行っています。無担保・無保証人で融資を受けられる制度もありますので、創業・起業時にはぜひ相談してみると良いでしょう。

融資される金額は人により大きく変わる

例え今まで借金の返済で滞った事が無く、税金や年金などもしっかり払っている場合でも、提出する書類の出来栄えにより融資される金額は大きく変わります。

例えば脱サラしてラーメン屋を開業しようとした場合、ただ融資希望の用紙にボールペンで殴り書きしただけの申請書ですと、1千万円借りようとしても100~200万円程度しか借りれずに断念するというケースも多いようです。

逆にビジネスモデルがしっかり確立されていて、保証協会や金融機関の面談でしっかりと説明でき、審査される書類の内容がコストや見込みなど根拠資料と共に計算されていて、写真や表などで信用に足る説明がされていれば上限まで融資可能になる場合があります。

そのために、パソコン教室で開業される場合は、保証協会や金融機関に提出する資料をサポートしてくれるフランチャイズ本部を選択することが重要になります。

融資が必要な時は最初だけではありません。成長する段階で何度も融資を増やしていくのが通例です。妄想が多く含まれているビジネスモデルに乏しい根拠資料では成功する可能性が低いと思われて、最低限の融資に留まってしまいます。

最近では借りるだけ借りて事業をスタートしないで逃げるという悪質なケースもあり、個人で書類を作って融資を受けに行っても何度も調べられてなかなか進まないこともあります。

それに比べてフランチャイズ店舗をオープンする場合は、加盟金として本部に支払い、店舗工事や設備で使うことが契約書などで確定でき、ビジネスモデルもフランチャイザー側で確立されているため、融資が受けやすくなる可能性が高くなります。

事業融資サポートをしてくれるフランチャイズ本部は?

パソコン教室のフランチャイズ本部は多く存在していますが、融資の関係で日本政策金融公庫に直接連絡ができる担当者がいたり、保証協会や助成金などの情報を常に把握している専任の担当者がいるフランチャイズは限られます。

当社が運営しているパソコン教室ランキングサイトの多くの地域で人気が高いパソコン教室フランチャイズである「スタディPCネット」では、日本政策金融公庫の担当者と連絡を取っている専任スタッフが常駐し、創業・起業しようとする方の大きな味方になってくれるでしょう。多くのオーナー希望者に対して融資サポートを行って成功している事例が多くありますので相談されると良いでしょう。

日本政策金融公庫で借入するには?

日本政策金融政策公庫に借り入れする方の七割が無担保で借入と行っております。
借入できる金額は自己資金の3分の1以上ないと審査に通りにくいです。
この自己資金に関しまして、出所のわからないお金や(例タンスしきん300万)、ポーンと一括で何百万か通帳にはいっていた場合は自己資金とみなされない可能性が高いです。
自己資金についてですが、「事業に投下できる資金」になります。
定期預金や保険積立などを解約して事業に投下するのであれば自己資金となります。

ただ、お持ち頂いているすべての資金を事業に使えるわけではありませんので、余裕資金として「事業に投下できる資金」以外の準備も必要となります。

①必要書類提出後→②面接

a 借入申込書(表・裏両面)
b 創業計画書
c 店舗予定物件資料(一番最初に必要をなる書類です。)
d 設備の見積書
e 身分証明書
f 口座残高が確認できる通帳

必要な資金と調達法の自己資金欄ですが創業時に支払いした金額も自己資金となりますので加盟金も自己資金に含まれます。

申込時での不動産の正式な契約は不要です。仮契約という形で構いません。
ただ、どこの物件で行うかは決定して頂く必要がございます。物件に関する情報も必要になります。(敷金・礼金)か明記されている資料。一度決めた物件から変更になる場合再審査、資料をつくり直しになりますので融資が降りるまでの期間が長くなります。
②に関しましてご面接時には自己資金、余裕資金ともにご通帳などの原本をお持ちいただき確認させていただいております。また、パソコン教室を開業した理由等を今までのご経歴を絡めて回答をご用意して頂ければと存じます。

事業に投下できる資金はどれくらい準備し、その資金と事業計画(借入金)とのバランスはどうかが重要になってまいります。面接は一対一となっており事業の計画につて本当にこれでやっていけるかどうかを聞かれることが多いようです。その際そういったことはすべて本部に任せているといった回答をされてしますとこの人は本当にやる気があるのだろか、しっかりした計画ができていないとみなされ自己資金面でクリアしていたとしても審査に落ちる可能性がございますのでお気を付け下さい。
住宅ローンと一緒で元金均等返済、例えば200万円の借り入れに2.1%の金利がかかったとします、最初は200万円の額に金利2.1%の金利がかかり2回目以降は返済額に対して2.1%がかかるので最終的には支払総額が元利返済に比べ少なくなるのが特徴です。
以下は過去の面接での質問内容です。ご参考下さい。
・新規事業をするにあたってどのような準備をしてきたか
・今までどのような仕事してきたか
・なぜパソコンスクールのフランチャイズを始めようと思ったか
・今までの仕事に培った何かと共通するものがあるか

金利について
創業者の無担保・無保証(新創業融資制度)の場合
基準金利2.16%-0.2%(特例)=1.96%
55歳以上1.76%-0.2%(特例)=1.55%
女性・若者1.76%-0.3%(特例)=1.46%
(29年1月16日現在)

元利均等返済とは

【メリット】
返済額(元金+利息)が一定のため、返済計画が立てやすくなります。
元金均等返済に比べて、返済開始当初の返済額を少なくすることができます。

【デメリット】
同じ返済期間の場合、元金均等返済よりも総返済額が多くなります。
借入金残高の減り方が遅くなります。

元金均等返済とは

【メリット】
返済額(元金+利息)は返済が進むにつれ少なくなっていきます。
元利均等返済に比べて、元金の減少が早いため、同じ返済期間の場合、元利均
等返済よりも総返済額は少なくなります。

【デメリット】
返済開始当初の返済額が最も高いため、当初の返済負担が重く、必要月収も高くなります。
▼300万円を5年返済の場合 *料金は前後する場合がございます。

【金利の計算方法】
300万×2.15%金利(0.0215)÷12=月々の金利額
300万×2.15%金利(0.0215)÷12+300万円÷60ヵ月(5年分の月)=月々の返済額
300万×0.0175÷12=4375(月々の返済金利額)
300万×0.0215÷12=5375(月々の返済金利額)

300万÷60ヵ月=50000円(月額の返済額)

【措置期間(猶予期間)支払い額】
300万×2.15%金利(0.0215)÷12=月々の金利額

措置期間中は金利の支払いのみ
措置期間が終了すると金利+月々の返済額になります。

 

パソコン教室の運営はどうすれば良いか

パソコン教室の運営と言っても、ただパソコンを教えるだけでは商売になりません。現在のパソコン教室の体系で配下の4つが考えられます。

① 個人経営のパソコン教室
② 自習方式のパソコン教室
③ 動画方式のパソコン教室
④ 集合型のパソコン教室

 ① 個人経営のパソコン教室

個人経営のパソコン教室とは、フランチャイズチェーンに属していない個別のパソコン教室を指します。

街中に個人経営のパソコン教室は多く見かけます。長年やっていて地域に根付いていたりします。しかしその裏で、多くの個人経営パソコン教室が廃業し、そのうち生き残ったパソコン教室が残っているのです。それだけ個人経営のパソコン教室は厳しいと言えます。

なぜ個人経営は厳しいのか。それは、教材やテキスト、講座内容を作るには相当な労力と時間が必要だからです。個人経営では生徒対応と経営だけで手いっぱいになり、教材制作などがおろそかになりがちです。

フランチャイズチェーンでは教材・テキスト・講座開発で常時制作している部隊がある本部もあります(必ず確認することをお勧めします)。教材などは商品そのものなので、これがいい加減だと絶対に成功しません。

パソコンを学ぼうとする方はこれからパソコンを購入する場合が多く、そのため最新のパソコン・OS・ソフトを希望します。しかし個人経営のパソコン教室ではパソコン設備のコストが追い付かず、さらに最新バージョンの教材やテキストが無い場合があります。

個人経営のパソコン教室で最新バージョンに常に対応しているケースは稀です。

そのため、最初は良いのですが、近隣に強力なパソコン教室フランチャイズチェーンが開校すると負けてしまう場合が多いのです。

個人経営のパソコン教室は〇〇協会などの互助会に月会費を支払って参加する場合があります。しかし互助会なので交流を深めるだけの場合が多く、本部としての機能はありません。同業者と交流を図ると気持ちは安心しても生徒は増えませんので、強力な競合の前では無力です。

② 自習方式のパソコン教室

よく「マンツーマン方式」と謳っているパソコン教室が自習方式にあたります。3千円受け放題などと宣伝しています。

自習方式のパソコン教室とは、市販されているテキストを貸し出し、そのテキストを読みながら生徒は学習します。

「全然マンツーマンじゃないじゃないか」と思われますが、スクール側は「質問に答えるときはマンツーマン」と答えます。どんな授業形式であれ、質問に答えるときはマンツーマンなので、この理屈で言うとすべてのパソコン教室はマンツーマンになります。

実際はテキストを読みながらの自習方式ですので、1時間あたりの料金を1500円以上などと設定できません。テキストを読むだけで1000円以上は取ることは難しいので、「3千円受け放題!」と宣伝を行うのがこの自習方式のパターンです。

もちろん月額3千円や5千円で受け放題ですと教室は利益が出ません。そのため、募集は「〇千円受け放題」と言って集めて、実際は最初に受講したい分野をコースとして、コース料金を取るパータンがほとんどです。

3千円で受け放題と思って来校して、いざ申し込みとなった時にコース料金を説明されます。怒って帰る人は一部で、多くの人は「こんなものなのか」と勘違いしてしまい入校してしまうのです。

1コース3万円~6万円のコース料金を最初に回収するので、年間では次に説明する動画方式に比べて逆に時間単価が上がります。自習方式のフランチャイズチェーンのパターンとして、新規生徒が多い開校時はコース料金が多く回収できるので利益が多く出ます。しかし1年後はどうでしょう。ほとんどが〇千円受け放題の状態になるので、売上が下がった状態で安定してしまいます。

この売上の傾向はエクセルなどで計算すればわかるのですが、ほとんどのオーナーが気づかずに1年後以降に受講生が多くいるのに売上が減少してマイナスになり驚くことが多いです。

そこで「コース料金を回収できない生徒は解約すること」と指示するフランチャイズ本部もあります。これでは本末転倒です。

このように本部の指示に従って、古い生徒に解約してもらった後、噂が広がってしまい新規生徒が増えず、廃業に至ってしまうケースをいくつか知っています。

フランチャイズ本部が教材やテキスト、講座内容の開発力が無い場合にマンツーマン方式、つまり自習方式のパソコン教室を展開するケースが多いです。

自習方式のパソコン教室は廃業することが多く、残ったとしても低空飛行します。自習方式のフランチャイズ本部と話をすると、大体、パソコンやパソコン教育に興味や知識が無く、営業主体で利益だけの話になる場合が多いです。

パソコン教室はパソコンを教えるという「教育サービス」として、教育に熱心でないと成功しません。知名度と看板だけが必要で、教育内容はオーナー自身で何とかするという人以外は、自習方式は選ばないほうが良いかもしれません。

③ 動画方式のパソコン教室

現在主流の学習方式です。カリスマ講師や経験豊富な講師の授業を収録した動画を配信し、テキストと照らし合わせながら動画を見て学習します。

教室の講師は、生徒からの質問に対応したり、授業の動画の合間に学習指導をしたり、課題制作を説明して習得レベルの進捗を測ってカルテに記入します。

実際、パソコン学習はテキストだけでは難しいのです。テキストだけで問題なく学習できる人はパソコンが得意な人なのでパソコン教室を必要としません。テキストや本だけではパソコン学習が難しい人がパソコン教室に来ます。

動画では優れた講師が授業内容を解説し、パソコン操作をしているところが画面に映し出されます。その操作をなぞるように真似をしながら操作するので、同じように操作ができず途方にくれることがありません。

つまり動画方式の授業は、例えマンツーマンで講師が隣で説明することと比べても、パソコン操作が表示されるため動画方式のほうがわかりやすくスムーズに学習が進みます。

生徒がパソコン学習をしていて、隣で講師が言葉で指図する風景を思い浮かべてみてください。講師の言葉が意味することがわからず、思ったようにパソコン操作ができず、講師が少し怒った口調で説明する風景が思い浮かばれます。

言葉だけでわかれば生徒はわざわざパソコン教室に来ません。言葉と同時に、パソコン操作が必要なのです。経験豊富な講師が説明しながら、目の前で講師の操作が表示される。その操作を真似しながら学習を勧めます。わからなければ少し前に戻り、わかるまで何度でも「優秀な」講師の説明と操作を学べます。

つまり、動画方式のパソコン教室は、教育内容に沿った最適な学習方式と言えます。

地方のパソコン教室でも、東京や大阪の経験豊富な講師の授業が聞けるため、時間単価が1500~2000円でも申込みを集めることができます。動画方式のパソコン教室は月謝制が多く、多くの講座を用意しているフランチャイズではかなり長い受講継続期間を誇りますので、在籍生徒数を多くすれば安定した利益を確保することができます。

このような理由で動画方式のパソコン教室が主流です。同じように塾なども動画方式が主流になっています。

動画方式と言っても、教室の講師と組み合わせることによりより良い教育サービスが提供できます。生徒の学習進捗の管理と、今日何を学べば良いか、目標を達成するためにはどのような順番で講座を学習していくか、適切な課題を提供できるかなど、本来の講師の役割を行えるかどうかが重要になります。

また授業の動画の質が重要になります。動画方式と言っても、講師を授業と操作を再現するのではなく、ただの紙芝居のようなFlashムービーだけを流すパソコン教室があります。これだとEラーニングで家で学習できてしまいますのでわざわざパソコン教室に行く必要もなくなり、継続率が低下してしまいます。動画方式のパソコン教室フランチャイズを選ぶなら、講座の数と質をしっかり見極めて下さい。

④ 集合型のパソコン教室

昔は10数名の受講生を教室に集めて、講師が操作を説明しながらパソコンを教えていました。今では法人研修以外にそのようなパソコン教室は無くなりました。

最近では商工会議所などでiPad講座などの集合型講習を開催して受講生を集めています。しかしこのような集合型講習は人気がありますが、パソコン教室にとっては競合になり売上低下の原因になっています。

通常のパソコン学習は動画方式で問題ありませんが、シニア向けのスマートフォン講座、iPad講座、LINE講座、デジタルカメラ講座などは集合型のワークショップ(体験型講座)が効果的です。

最近ではキッズ向けのロボットプログラミング講座も人気です。

とはいえ、これらの集合型講座はフランチャイズ本部ではなく他社コンテンツを個別に契約している場合が多く、コストがかさんでなかなか利益が出ません。中には教材費の他に、受講料の40%を納めなければならない他社コンテンツもあります。これだとよほど多くの生徒を集めないと利益が出ません。

そのため、こういった集合型講座を提供しているフランチャイズ本部を選ぶべきです。複数の会社から教材やコンテンツを契約して利用するのではなく、1社のフランチャイズ本部からすべて提供してもらったほうがかなり安くなります。

動画方式の授業をメインにして、集合型講座はさらに売上を向上させるための補助授業として行います。これが可能なフランチャイズ本部を選びましょう。探せば必ずあるはずです。

先輩起業家や業界人からのアドバイスを見る

どのフランチャイズを選べば良いか。これは実際にフランチャイズ本部を訪れ、いろいろ質問して自分に合った会社を選ぶしかない。でも本当に聞いた通りのサポートが受けられるのか、また教材の質を見極めることができるのかなど不安は多いと思います。

予めパソコン教室や業界の経験者からのアドバイスを聞くのも良いと思います。

パソコン教室業界最長経験者による「パソコン教室開業バイブル」

現役スクールオーナーの「パソコン教室開業独立起業、経験者が教える本当の話」

ステマも多く存在しますので、本当にその人は業界経験があるのか。また成功したことがあるのか。もし経験が本当なら根拠資料があるはずですので、実際に会ってみて確かめるのも良いと思います。

パターンとして、「絶対に儲かる!」とか「無料でサポート!」と言うサイトはステマである可能性は高いです。

パソコン教室の集客はどうすれば良いか

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