パソコン教室で開業するための基礎知識(2020年8月版)

パソコン教室はこれから儲かるの?成功させる開業の仕方

自分の店を持ちたい、地元に根付いたサービスを提供して安定収入を獲得したい。多くのオーナー希望者がこのような想いを胸にパソコン教室を開業されます。
ただ、成功する教室もありますし、失敗して開業の夢を絶たれる方もいます。

パソコン教室はこれから有望なのでしょうか?

街中にあるパソコン教室のターゲット層は主にシニアと主婦層。シニア層は国内で唯一、今後も増加傾向にある年齢層です。

総務省統計局による高齢者人口の増加グラフ

さらに少子化が叫ばれる近年ですが、キッズ層にも新しい動きが。まず、2020年から小学校で必修化になったプログラミング教育。

コエテコ:プログラミング教育が小学校で必修化

政府による「一人に一台パソコンを」という構想のもと、予算計上をしました。

読売新聞:児童・生徒に1人1台PCを

このように、現在の日本では珍しく、パソコン教室はターゲット層が今後増えていくという予測になっています。

統計的にも政策的にも、パソコン教室の経営にとって追い風とも言えます。

今後パソコン教室の開業を考えている方に、成功するパソコン教室での独立の仕方をお伝えします。

パソコン教室を始める前に

パソコン教室を開業するには主に3種類の方法があります。

  1. フランチャイズ店舗としてパソコン教室を開業
  2. 個人店舗としてパソコン教室を開業
  3. アライアンス団体に加盟してパソコン教室を開業

フランチャイズ店舗としてパソコン教室を開業するメリット

1の「フランチャイズ店舗」とは、フランチャイズチェーン店を運営しているフランチャイズ本部と契約し、店舗を開業することです。

1のメリットで最初に挙げられるのが「ブランド」。次にデザインです。どこかで見かけた、何となく知っているスクール名で、プロがデザインしたメジャー感あふれる看板やチラシは、来店される人に安心感を与えます。

動画教材やオリジナルテキストもメリットに挙げられます。

動画を利用した学習システムなど、システム開発を外注すると何千万円もコストがかかり、その維持費も月額でかなりかかります。そういった費用を、数百の店舗のロイヤリティで割れば安く利用できます。

集客・販促活動も、プロのデザイナーやライターが制作したWebサイトやチラシ、パンフレットなどを利用することができます。

当編集部が最もメリットが高いと感じているのは、研修やセミナーがあることです。自分の店舗を持ちたいと思っているオーナー希望者のほとんどは店舗経営やサービス業の何たるかを知りません。独学で何とかなるほど世間は甘くなく、フランチャイズ本部からパソコン教室での指導方法や運営指導などが受けられるのはとても重要です。

個人店舗としてパソコン教室を開業する

もしあなたが「〇〇パソコン教室」と見覚えのない店名で、看板デザインも個人を思わせるセンスで作られていたら。

もしそんな店舗が古いアパートの一室や、薄暗い雑居ビルの奥にあったとしたら、安心して入れますか?

そうでなくても、個人経営のパソコン教室であれば、いきなり営業されそうで店のドアをノックするのも勇気が要ります。

知っているコンビニ店舗に入るのと、見知らぬ個人経営の酒屋に入るのと同じような感じで、フランチャイズ本部が運営するチェーン店は入りやすく、知らない個人経営店は入りづらいものです。

看板を見てパソコン教室の門を叩く人は月に平均5名程度。入りづらさによって少しでも来校数が減るとどうなるでしょう。パソコン教室の成功は在校生の数で決まる「ストックビジネス」。つまり、教室への入りづらさは開業失敗につながるリスクが高いのです。

それ以外でも、初めてのパソコン教室経営で、市販されているテキストだけで独自の指導方法で生徒は満足できるでしょうか?

また、教材やテキストの制作は一人ではまず不可能。しかも最近ではOSやソフトウェアが頻繁に更新されたりバージョンアップしますので、最新版に対応した教材が個人で作れるでしょうか?

パソコン教室のノウハウや運営方法を独自で一人で始めるには膨大な時間とコストが必要になります。それができず、市販テキストのみで勝負し、それを「マンツーマン指導」と宣伝して始める個人オーナーもいますが、そこはサービス業、生徒には価値があるかはすぐに見抜かれてしまいます。

当編集部としては、個人で一人でパソコン教室を始める場合の閉店の多さを考えると、個人で始めるのはお勧めしていません。

アライアンス団体に加盟してパソコン教室を開業

「〇〇クラブ」・「〇〇連盟」、「〇〇コープ」といったパソコン教室の団体が多く存在します。これらは一体なんでしょうか。

多くの場合、パソコン教室フランチャイズに加盟していたパソコン教室オーナーが、もし団体として自分で始めたら利益が得られるのではないかと考え、フランチャイズ本部から教わったノウハウを元に自分で始めるケースが多いと言われています。

こういった団体は謳い文句として「フランチャイズは高額でダメ!我々はボランティアとして皆さんを支援します!」と言います。

しかし、やり口は簡単。まずは自身の団体に加盟させます。そしてボランティアと言いながら保険の窓口的なビジネスを展開していきます。

例えば相談にのると言って、看板や教材やテキストなど紹介します。紹介するときに「自分はお金をもらっていない、自分が良いと思ったものを紹介している」と言いますが、実はすべての業者とアライアンス(同盟)を組んでおり、個人オーナーが何を選んでも団体側にはインセンティブ(報奨金)が毎月入るようになっています。

つまり、アライアンス団体が紹介してくるのは本当に良いものではなく、最もインセンティブの高い商品。団体運営者が自分にとって多くの利益が出るものを推してきます。

しかしインセンティブが高い商品はその特性上、質は低いものです。質の低い教材やテキストを高額で購入、もしくは月額で支払い続けなくてはならず、運営サポートもみんなで集まって意見を出し合うだけの互助会としての機能しかないケースがほとんどです。

フランチャイズとアライアンス団体の決定的な違い

当編集部では個人経営やアライアンス団体はあまり推しておらず、フランチャイズを推しています。これは全国のパソコン教室を周って得た情報からによるものです。

中にはフランチャイズチェーンでのロイヤリティは高額で、アライアンス団体に支払う料金の方が安いと勘違いしているオーナーも多くいます。これは計算すればすぐわかることですが、失敗するオーナーは計算をせずに自分の勘や信じたことだけに従ってしまいがち。

では、フランチャイズチェーンとアライアンス団体加盟ではどのくらい計算が変わってくるのでしょうか。

定額制と歩合制の怖い計算結果

フランチャイズはロイヤリティとして月額を回収します。相場としては5万円~8万円程度。上記にあるサービスをすべて受けられる他、席数や規模によってロイヤリティを決定していることが多く、 売上が増えたとしても ロイヤリティは変わりません。

アライアンス団体が提供する教材やテキストは、売上の何十パーセントなどで決められている場合が多いです。

  • フランチャイズ側のロイヤリティは5万円
  • アライアンス団体の料金は売上の20~40パーセントの累進制

だとします。よくありがちな料金体系です。このケースで計算するとどうなるでしょうか?

例えば開校当初、生徒が10名、月謝収入が平均1万円の場合

フランチャイズチェーンでは、売上10万円でロイヤリティは5万円。残り5万円しか残りません。

アライアンス団体ではまだ開校当初で売上が10万円と少ないため、支払う月額は20%の2万円。8万円残ります。

この対決ではアライアンス団体の勝利。しかしまだ開校したばかりであり、この売上では賃料すら支払えません。

例えば開校半年後、生徒が30名、月謝が平均1万円の場合

フランチャイズチェーンでは、売上30万円まで増えましたがロイヤリティは5万円のまま。25万円が残ります。
賃料が15万円、光熱費や通信費が3万円、宣伝費が3万円だとすると、9万円の利益。まだ人件費までは回収できていませんが、半年後のペースとしては良いですね

アライアンス団体に加盟した場合は、 売上30万円ではありますが、月額の支払いを売上10万円までは20%、売上11万円から30万円までは30%という累進方式だとします。支払う月額は、2万円+6万円=8万円。8万円を支払うと22万円が残ります。さらに月額の加盟金(3千円~1万円)がかかります。

生徒数30名の時点でフランチャイズチェーンが逆転!しかし半年後なので、今更気づいてももう遅い。これから後はフランチャイズチェーンに一気に差をつけられます。

例えば開校1年後、生徒が60名、月謝が平均1万円の場合

フランチャイズチェーンでは開業1年目にしてやっと売上60万円まで増えましたがロイヤリティは5万円のまま。55万円が残ります。
賃料が15万円、光熱費や通信費が3万円、宣伝費が3万円だとすると、34万円の利益。自分の人件費としてはまずまずと言ったところ。ここから先は稼げば稼ぐほど自分の収入になっていきます。新しいパソコンを買うにも、宣伝を強化するのも選択肢が広がります。

アライアンス団体に加盟した場合は、売上60万円ではありますが、月額の支払いを売上10万円までは20%、売上11万円から30万円までは30%、31万円以上は40%という累進方式だとします。支払う月額は、2万円+6万円+12万円=20万円。売上が60万円なのに、3分の1の20万円も支払わなくてはなりません。
この時点で40万円しか残らず、賃料15万円、光熱費と通信費3万円、宣伝費が3万円とすると19万円しか残りません。さらに加盟金(3千円~1万円) が引かれます。
オーナーとして19万円しか収入が無く、税金や保険などが引かれるとまだ生活していけるレベルではありません。

これからさらにフランチャイズチェーンが一気に抜きにかかる

それでは1店舗あたりの目標値である「在校生100名」を達成した場合を考えます。

さすがに一店舗あたりでパソコン初心者だけで在校生100名と言うのはインショップ(ショッピングセンター内など)や商店街に近いなど、立地が良い場所しか難しいです。

そのため、冒頭に書きました「キッズ層へのプログラミング教育」を加えます。

  • パソコン教室生徒 70名
  • プログラミング講座生徒 30名

これはかなり現実味のある目標値です。もちろん100名以上の在校生を誇る教室は多くありますが、平均的には目標値に近い数字が100名ですので、目標70名+30名=100名として計算します。

フランチャイズ店舗で目標達成した場合

フランチャイズチェーンではどうでしょうか。
100名ですので月謝100万円の売上。ロイヤリティは5万円のまま。
さすがに100名を一人で回すのは難しいので、アルバイトのインストラクターを2名雇用し、オーナー自身はメインから外れ、アルバイトが入れない時間帯に入るだけにします。オーナー業のあるべき姿という形。

アルバイトはそれぞれ15万円のアルバイト料として計算。アルバイト料は2名で30万円。賃料15万円、光熱費・通信料は3万円、宣伝費は3万円として計算。
100万円-5万円(ロイヤリティ)-30万円ー15万円ー3万円ー3万円=44万円

教室は2名のインストラクターに任せて、オーナーは空いた数時間に入るだけで44万円を手にします。これなら次の店舗を視野に入れますよね。近い駅でそれぞれ開店して3店舗を持てばインストラクターもうまく回せそうです。そうなると開業成功と言えるでしょう。

アライアンス団体加盟で目標達成した場合

ではアライアンス団体に加盟した場合はどうなるでしょうか。恐ろしい計算になります。

さすがに100名の生徒を1オーナーでは回せませんので、アルバイト2人を雇った場合で計算します。

アルバイトは1名で15万円、2名なので30万円。賃料15万円、光熱費・通信料は3万円、宣伝費は3万円として計算。
月額の支払いは売上10万円までは20%、売上11万円から30万円までは30%、31万円以上は40%という累進方式ですので団体に支払う月額は、2万円+6万円+28万円=36万円。
全体として計算すると、
100万円-36万円(団体への支払い)ー30万円ー15万円ー3万円ー3万円=13万円
これだけやって13万円しか残らない。50名の時の19万円より減ってしまいました。

オーナーはインストラクターが入れない時間帯だけ入ったとしても月額13万円しかもらえません。これだと生活できませんので、アルバイトを1名にしてオーナー自らメインで働くとしても+15万円ですので28万円。

せっかく目標値を達成したのに、毎日一生懸命働いて月額28万円。税金や保険代を引かれて20万円強でしょうか。これでは何のために開業したのかわかりません

これが当編集部がアライアンス団体への加盟をおススメしない理由です。

本当に上記の計算は合ってるのか?

上記の計算のモデルとして、フランチャイズ側は今最も教室数が多いパソコン教室「スタディPCネット」のパソコン教室部門とプログラミング講座「スクラッチアカデミー」のロイヤリティとして計算しました。
スタディPCネットはパソコン分野とプログラミング分野の両方を扱ってもロイヤリティ(スタディPCネットでは配信料として明記)しかかかりません。

パソコン教室フランチャイズのモデル

アライアンス団体側としては名前は挙げられませんが、ロボットプログラミング系教材で公表されているロイヤリティの定価で計算しました。

契約時にディスカウントなどもあり得ますので上記の計算は必ずしも正しいとは限りません。しかし実際にエクセルなどでシミュレーションしてもらうとわかりますが、細かい数字を調整したとしても、フランチャイズチェーン側の有利は変わりませんでした。

パソコン教室を始めるために必要な知識やスキル

街中のパソコン教室は冒頭でも申し上げたとおり、主なターゲット層は、
・パソコン初心者であるシニア層と主婦層
・プログラミング基礎としてキッズ層

がメインになります。

基本的に初歩的な学習からスタートしますので、パソコンスキルは研修やセミナーなどで習得すれば問題ありません。

問題なのは「教え方」と「目標までの道筋」です。

パソコンを教えるにあたっては、世界標準のインストラクター資格などでも書かれているように、ただ正解を教えれば良いというものではありません。

それぞれの生徒が在籍する年数が短い場合と長い場合では在籍生徒数の伸びがかなり変わります。
例えば、インストラクターの教え方が悪く平均在籍年数が半年の場合と、インストラクターの教え方が評判良く平均在籍年数が1年半だった場合、前者は確実に失敗しますし、後者は成功への計算に沿った形になります。

あと「目標への道筋」というのは、インストラクターがいかに生徒の学習目標を理解し、最適な道筋を案内できるかです。ただ教えれば良いというものではなく、生徒一人ひとりが持つ理想を理解し、適切な学習内容を提案することが大切です。言わばインストラクターは生徒にとって道先案内人である必要があります。

つまり、パソコン教室を始めるにあたって必要なパソコンスキルは研修で間に合いますが、大切な「教え方」と「 目標までの道筋 」は経験者から学ぶしかありません。

身につけるべきパソコンスキル

パソコン初心者向けのパソコン教室とはいえ、まずあなたが何ができて何ができていないかをリストアップすると良いでしょう。

パソコン初心者向け教育に必要なパソコンスキル

  • PCの機能や各部名称の理解
  • 周辺機器の取り扱い方
  • OS(Windowsなど)の基本操作や仕組み
  • インターネットの知識や活用方法
  • ワード・エクセル・パワーポイントなどの主力ソフトの操作
  • 年賀状や会報誌などの印刷や簡単なビジネス書類制作などの実践的なスキル
  • デジカメやスマホ、タブレットなどの操作方法

上記のパソコン初心者向けスキルは、既に皆さんもある程度身についているのではないでしょうか。

もし今習得していなくても、短期間の研修で身に付きます。

プログラミング基礎に必要な知識とスキル

次に2020年から小学校で必修化になるプログラミング教育に対応したプログラミング基礎の授業。これはスクラッチという視覚的にもわかりやすく、マウス操作と少しのキー入力だけでプログラミングの基礎を習得するというもの。

スクラッチの授業も研修によってスキルを習得できますが、小学生にどう教えるかという指導方法のほうが重要です。経験のあるインストラクターの授業を受ける必要があります。

難易度的にもそれほど難しくなく、特にキッズ層への教育は子供たちが自分自身でトライ&エラー(失敗を重ねていき解決の糸口を探るやり方)により答えを見つけることが大切。

実際にインストラクターがキッズ層に対して行っている授業を見て、指導方法を学ぶのが得策です。

パソコン中級レベル~上級・資格取得レベルまでに必要な知識とスキル

WEBサイト制作や、CG制作のフォトショップ・イラストレーターでの作品制作、ワード・エクセルの資格取得など、パソコン初心者レベルではなく中級・上級レベルまで教えるパソコン教室は増えています。

なぜ増えているかというと、パソコン教室は在籍生徒数と座席の利用率で売上が計算できるストックビジネスだからです。

入校された生徒の方をパソコン中級・上級まで引き上げることで、生徒の平均在籍年数を伸ばすことができます。パソコン教室経営では少しでも長く通ってもらうという姿勢は最も重要と言えるでしょう。

ただし、中級・上級までの講座やカリキュラムを持つスクールに限ります。中級・上級レベルでは市販テキストだけで教えるということは難しく、動画を使った学習システムなどが必要になります。

フランチャイズチェーンを選ぶ際は、中級以上のレベルの講座まで用意しているかも重要なポイントです。

フランチャイズ契約で必要なこと

パソコン教室をフランチャイズ契約で行う場合、フランチャイザー(加盟店を募集しているフランチャイズ本部)と契約しなくてはなりません。フランチャイザーと契約する加盟店のことをフランチャイジーと呼びます。

フランチャイザーとフランチャイズ契約をして、ブランドや教材・テキストを借り受け、また様々なサポートを受けて教室運営をします。

何もわからないまま開業するより、研修から開業、また開業後までサポートも受けられます。個人経営や互助会団体では得られない親身で心強いサポートを受けられるのはフランチャイズ店舗ならでは。

そのかわり、加盟金や毎月のロイヤリティがかかります。

またフランチャイズだけの話ではありませんが、物件の保証金や外装費・内装費・看板代・設備費など初期費用が結構掛かります。

フランチャイザーによって高額なロイヤリティや、売上の何パーセントかを要求する会社もあります。

後ほどご説明させていただきますが、設備費としてパソコンはもちろんですが、ワードやエクセルなどのソフトウェアも必要です。ソフトウェアについて誤解しているスクールや情報サイトも多くありますが、ワード・エクセルをパソコン教室で利用する際には、「レンタルライツ」という権利が付加されたソフトウェアが必要です。つまり商用としてのワード・エクセルです。このことを知らずに運営しているパソコン教室がほとんどですが、実は違反です。もし踏み込まれたら示談金を支払わなくてはなりません。当編集部でも踏み込まれて示談金を払わされた教室を複数知っています。

商用のソフトウェアは高額(1ライセンス8万円程度)かかるため、パソコン教室での初期費用では最も高額になります。

ただこのサイトでもご紹介したスタディPCネットというフランチャイズでは、商用のマイクロソフトオフィス(ワードやエクセル、パワーポイントなどがすべて入ったもの)をインストールしたパソコンごと教室に設置してくれる制度もあります。フランチャイザーが自社の生徒の学習用として設置するもので、フランチャイジーは直接の費用負担がありません。この制度はパソコン教室の初期費用を大幅に軽減してくれるので、ぜひ利用したい制度です。

パソコン教室の開業資金

フランチャイズで開業するか、個人教室で開業するかによって開業資金の予想額は変わっていきます。

個人事業主として開業した場合の必要資金

お金をかけずに開業する方法として、自宅を利用して教室を開く方法があります。自宅なので家賃がかかりません。
しかし、自宅パソコン教室に入るには知り合いでないと抵抗があります。パソコン教室とはいえ、他人の自宅ですから。

店舗を賃貸して開業する場合は、もちろん賃料や物件の保証金などがかかります。具体的にかかるお金としては・・・

初期費用として

物件保証金+仲介手数料+工事代(電気・外装・内装・看板)+什器+PC設備代+ソフトウェア代+開店時の集客に係る宣伝費

テナントを賃貸する場合、大規模な工事が必要なスケルトンではなく、事務所仕様でそのまま使えるものや、前の店舗の居抜き物件などであれば工事代が安く済む場合があります。

テナントの賃貸だとコストが高額になると煽っているサイトもありますが、実際は借りるとしても家賃が10~15万円程度で、敷金も3~5か月と言った物件も多くありますので、そこまで高額ではありません。むしろ工事代を気にするべきでしょう。

ランニングコストとして(月額)

家賃+光熱費+交通費+通信費+宣伝費(+オーナー自身の人件費)

初期費用は開店後の利益次第で回収できますが、ランニングコストは高いと利益が出づらくなり、資金回収がなかなか捗らないということになってしまいます。

パソコンやソフトウェアなど、開校時に悪い人が近づいてきて、商用ライセンスではないソフトウェアを安く販売すると言ってくる場合があります。開発用ライセンスの横流しがよるあるケースで、パソコン教室でこのようなライセンスのソフトウェアを利用すると通報され、多額の示談金を払わされることはよくあると既にお話しました。気を付けましょう。

教材やテキスト

教材やテキストの制作は、オーナーが作ってしまえばコストはかかりません。でもそれは可能でしょうか?当編集部が調べたところ、実際にオーナーが教材をテキストを作ってパパソコン教室を運営している例はありませんでした。

なぜなら、オーナーが制作しようとした場合、結局失敗して他社から購入してしまっているからです。

動画利用の学習システムなどは個人レベルでは開発はまず不可能。教材やテキストも自分で作ろうと考えるのは簡単ですが、いざ自分でやってみるとわかります。実際には膨大な時間がかかり、コストもかなりかかります。開業どころか教材の完成のめどが付かなくなります。

自分で作ることを諦めたとき、市販のテキストを使うか、他社の教材を仕入れて使うかの二択になります。

市販のテキストを利用する場合、テキスト販売益は見込めません。せっかく販売するのに市販本は定価があるためにそこに利益を乗せるのが難しいのです。

フランチャイズ加盟で開業した場合の必要資金

パソコン教室でのフランチャイズ加盟金の相場は200万円程度でしょうか。塾などでは加盟金1千万円以上などざらにありますので、他のフランチャイズに比べたらかなり安い部類に入ります。

加盟金にはスクール名やキャラクターなどのブランド代や、PCやソフトウェアを利用できるためその分の費用が浮いたり、教材やテキストの制作費が要らなくなるので、一概に加盟金は高いとは言えません。

逆に個人店舗のように既にあるものに頼れなかったり、アライアンス団体のように紹介されるものすべてに仲介料が取られてしまうなどのほうが深刻です。

同じフランチャイズでも様々なので、当編集部がお勧めしているスタディPCネットを軸に、複数のフランチャイズを調べてみてはどうでしょうか。

前述の利益シミュレーションのとおり、月々のロイヤリティで売上の〇〇%を支払うケースは絶対にダメです。その理由は前述のとおり。固定のロイヤリティで済むフランチャイズを選びましょう。

アライアンス団体に所属して開業した場合の必要資金

アライアンス団体に加盟するケースでパソコン教室を開業する場合は、基本的には個人事業主と同じです。ただ、月額でアライアンス団体に支払う料金が別に発生します。

工事や設備などを発注する場合の注意点

アライアンス団体に加盟してしまうと、工事などを相談するとアライアンスを組んでいる業者に依頼しなさいと言われます。なぜなら団体側に業者からインセンティブが入るからです。もともと高額になりがちな工事代にさらに仲介分が上乗せされるので注意が必要です。

他にも教材やテキストなども外部に発注するので、その度にアライアンス団体はインセンティブを得ます。団体は「料金など一切もらっていない」と言いますが、調査した団体はすべて業者からインセンティブをもらっていました。

つまりその分多くオーナーは払わさられていることになります。個人では取引できないと諦めて団体に仲介料を永遠に支払っていくことに同意できれば良いですが、納得できなければ教材やテキストなどのメーカーでもあるフランチャイズ本部に加盟してロイヤリティとして支払った方がメリットは多いです。

パソコン教室の授業方式

パソコン教室には主に3種類の授業方式が存在します。

  1. テキスト自習方式
  2. 集合型研修方式
  3. 動画システム方式

テキスト自習方式の授業

市販テキスト、もしくはオリジナルテキストを見ながらパソコン操作して生徒が学習する方式。もはや授業ではなく自習ですね。しかし教室側は「マンツーマン指導」だと言い張ります。確かに質問を受けるときは誰でもマンツーマンの体制になりますから。

生徒としては、これなら自宅でテキストを見ながら学習すれば無料じゃないかと気づき、早期で退会してしまいます。

実際このような授業形式を採用しているのは格安パソコン教室でよく見られます。

集合型研修方式の授業

その昔、大手電機メーカーなどがパソコン教室業界に参入し、集合型の授業でのパソコン教室を行っていました。今ではほぼ淘汰されています。なぜなら多くの生徒を集めて1名のインストラクターが一人で授業を行う方式では、同じレベルの生徒をその時間にまとめて集めることが難しいからです。

まとめて集めることが可能な短期間の法人研修なら良いですが、パソコン初心者のシニア層や主婦層が好きな時間にやってくる街中のパソコン教室では集合型研修方式の授業は合いません。

動画システム方式の授業

現在主流の授業方式。
有名で経験豊富な講師の授業を動画で収録し、映像を見ながら同じ操作を生徒が真似をしながら行い、パソコン操作を習得するというもの。

メリットは、わからない箇所は何度でも繰り返し再生して学習ができること。次に、講師によるパソコン操作を余すところなく見れるので、授業の途中でわからなくなることが無いことが挙げられます。

例えばテキストだけで学習していると、テキストにはパソコン画面の画像が貼ってありますが、パソコン画面と操作説明文だけだと、次のパソコン画面に至るまでで同じようにできなくてはまってしまうことが多くあります。

講師のパソコン操作を細かくすべて見れる動画方式では、やってみたけどその通りにならないということが起きません。ということは、余計な質問が減り、生徒との有意義な会話が可能になるため、教室も負担が大幅に減りますし生徒も満足度が上がります。

もちろん動画教材でわからないことがあれば教室のインストラクターにいつでも聞けます。

現実問題として、動画教材を利用しないパソコン教室は、生徒が来られている間は質問攻めになるため、1名での運営はほぼ無理です。動画教材を利用するのがインストラクターにとっても生徒にとっても最適な方法だと言えます。

個人店舗として開業してみると

個人でパソコン教室を開業する場合の流れを見ていきます。

無事に開業できたあとは集客が必要になります。フランチャイズでは集客や販促活動もサポートしてくれますが、個人の場合は自分で考えて行わなければなりません。

新聞折込み・店頭チラシ・ポスティング・チラシ配りなど毎日大変です。
口コミやSNSなどの集客の方法を挙げる方もいますが、これは個人店舗だけではなくフランチャイズも同じこと。

やはり問題は教材やテキストの制作。パソコンもワードやエクセルなどのソフトも毎年バージョンアップします。教材も最新に合わせないと、パソコン操作と教材の画像が異なってしまいクレーム化してしまいます。

さらに教材について質問されたらいつでも答えられるように前もって勉強をしなくてはなりません。これは個人店舗ではさすがに難しいでしょう。

フランチャイズ店舗として開業

パソコン教室を初めて開業する人にとって、店舗のデザインも販促物も、教材もテキストも、パソコン設備も看板も、研修も運営サポートも、何から何までしっかりサポートしてくれるフランチャイズは心強い存在です。

しかもこれからも教材やテキストを更新してくれて、仕入れや集客はもちろん、わからないことは何でも聞ける存在が身近にサポートしてくれます。

優良なフランチャイズ本部と契約することは、これからの成功を左右するとても重要な存在です。だからこそ、フランチャイズ会社はしっかり選びましょう。フランチャイズによっては高い加盟金や保証金を取り、教材費などは別料金で、提示し、無茶なチラシ配りやポスティングだけを強要するところもあると聞いています。。

逆にスタディPCネットのように安いロイヤリティで、しっかりサポートしてくれる会社もあります。うまい話に惑わされず、フランチャイズ会社が持つノウハウや技術をしっかり見極めましょう。

フランチャイズ契約までの手続き

  1. フランチャイズ本部に問い合わせる
    まずフランチャイズ本部に問い合わせましょう。フランチャイズに詳しくなければ、フランチャイズなら必ず登録している「アントレ」(アントレで検索すれば見つかります)で検索しましょう。お問い合わせはアントレ掲載の電話かフォーム、もしくはフランチャイズ本部サイトから申し込みましょう。
  2. 無料説明会に行く
    資料請求をすれば資料が届いた後に、フランチャイズ本部の営業担当から折り返し電話があります(資料発送時に電話がある場合もあります)。パソコン教室フランチャイズは常に多くの問い合わせがあるわけではないので、時期にもよりますが、合同説明会ではなく個別説明会になる場合が多いです。電話で確実に会える日時を伝えて、個別説明会を受けましょう。説明会は無料です。有料説明会はありませんが、もし有料だったとしたら怪しい会社かもしれないので注意が必要です。
  3. 説明会でカウンセリングを受けましょう
    フランチャイズで店舗を持つというのは、人生で一回あるかないかです。そのため何もわからないのが当たり前ですので、何でも気軽に質問しましょう。開店後にいろいろクレームをつけてもフランチャイズ本部も困ると思いますので、少しでもわからないことは何でも質問しましょう。ただ開店後は本部との信頼関係は大切ですので、お金を払ったからといって上からの態度ではなく、Win-Winの関係が保てる関係を維持するためにも真摯な態度が必要です。
  4. フランチャイズ契約を結ぶ
    費用の説明を受け開校するエリアが決まったら、フランチャイズ契約を交わします。契約時に加盟金の振り込みが必要な場合もあります。加盟金の中には商圏確保に必要なエリア取得金や、ブランドやロゴやキャラクターを使用する権利などが含まれます。加盟金が無いフランチャイズや団体はそのような権利等をそもそも持っていない場合が多く、フランチャイズ契約をしたところで得られるメリットが無い場合もあります。加盟金がしっかり定義されているフランチャイズのほうが安心です。
  5. エリア内での物件探し
    開業するエリア内で物件を探します。フランチャイズ本部が依頼する不動産仲介業者が前もって物件を探し、何件か候補を挙げてそこから選ぶ場合が多いです。物件選びは経験がものを言いますが、物件選びが初めての経験になる場合はフランチャイズ本部からいろいろ教わるようにしてください。フリーレントや看板の設置、料金の交渉など初心者では難しいからです。特に開業する立地については今後の集客に深く関わってくるのでフランチャイズ本部にしっかり相談しましょう。
  6. フランチャイズ研修を受ける
    開業するためにフランチャイズ本部から研修を受けます。パソコン教室の運営や生徒への指導方法、授業カリキュラムや必要知識など叩き込まれます。短期間の研修になりますが、開業後も研修が必要な場合もありますので、研修内容についてはしっかり把握しましょう。
  7. PC設置や通信回線、電気工事、看板工事などの手配
    フランチャイズ本部によっては、パソコン設置やネット回線の手配なども行ってくれます。上記でご紹介したスタディPCネットではパソコン設置やソフトウェアのライセンスの問題も解決してくれますし、ネット回線なども業者との対応も行ってくれます。こういった手続きは初心者である店舗オーナーはトラブルを起こしがちですし、余計なコスト高を招いてしまいます。餅は餅屋、フランチャイズ本部に頼るところは頼っていきましょう。
  8. 集客のための広告出稿やチラシ配布などの販促活動
    パソコン教室の新規開店の日が決まったら、前もって生徒募集を開始します。 エリア内に数回 新聞の折り込みでチラシを配布したり、店前や駅前などでチラシ配り。近隣の地域でポスティングなども行います。またバス広告フリーペーパーなどへの広告出稿で募集をかけます。忘れてはいけないのがWebサイトでの集客。フランチャイズ本部からの指示に従い、早めに準備しましょう。
  9. ついにパソコン教室を開業
    やっとパソコン教室をオープンできるようになりました。最初はキャンペーンなどで多くの生徒を集めましょう。ただ昔と違ってオープン時に多くの生徒が殺到するということは現在は少ないので、初月に多くの生徒を確保できなくても諦めずに、集客結果を分析して次月につなげていきましょう。

集客するためには

店舗をオープンして募集をかけても生徒が来ない!なんてこともあると思います。今の時代、パソコンがなくてもスマホやタブレットで十分という人も多くなってきているからです。むしろ簡単な操作ならタッチパッドでできる分、スマホやタブレットの方がライトユーザーには使いやすくなっているのかもしれません。

そういったこともあり、今までのような初心者を対象としたパソコン教室では需要が薄くなってきている傾向にあります。もちろん教わりたい人が全くいないというわけではありません。新しいことを覚えようとしているおじいちゃんやおばあちゃん、子供が大きくなって時間に余裕ができた主婦など、あまりパソコンと触れ合う機会がない人などがメイン層になっているのです。

逆に若い人やパソコンのスキルを上げようとしている人にはまた違った需要があります。WEBサイト制作やフォトショップなどのフォトエディターを使用したデザイン講座などです。こういったものはこれからの時代、フリーで働いていくのに非常に役に立ち、それで生計を立てている人がいます。

パソコン教室を開業できるスキルを持っている人なら、そういったことを勉強をしてみるのもいいかもしれません。サイト制作やウェブデザインの講座を受け勉強してみるのもありですし、講座自体を参考にするのもいいでしょう。

パソコン教室開業で失敗しないために

パソコン教室を開業しても生徒が集まらない、支出が多すぎで利益が出ないなどの問題は、開業時にはありがちです。パソコン教室の運営をしていく上で、緻密な計算は必須です。そのためにフランチャイズ本部にデータを細かく伝えて、一緒に分析してみると良いでしょう。問題点を修正し、安定した収支になるように戦略を変えていきましょう。

開業するときは資金を6ヶ月先の分まで確保しておく

店舗として開業する場合は6ヶ月先までの資金を確保しておくことが重要です。オープンして数カ月の間で利益が出るわけではありません。特にパソコン教室は生徒が増えれば増えるほど毎月の売上に積み重なっていくストックビジネスですので、オープンから半年はマイナス収支になるのを見越して資金を準備しておく必要があります。

初期投資開校時の費用 6ヶ月先までの資金
100万 ~ 300万円50万 ~ 100万円 120万 ~ 240万円

フランチャイズ契約する本部をしっかり見極める

なぜフランチャイズ契約をするのか。開業時に必要なブランド力や教材、テキスト、キャラクターや豊富な販促物がすぐ手に入るからです。次に開業してからは、フランチャイズ本部が持つ知識や技術に頼ります。つまり様々な開発力に頼るわけです。開発力の無いフランチャイズに毎月のロイヤリティを支払うのは意味がありません。教材など自社で開発する力量があるフランチャイズを選択しましょう。自社での開発能力のないフランチャイズや団体に加盟してしまうと、新規の教材や更新などで、ロイヤリティの他に多額の費用を求められる時があります。
また明らかに加盟金や保証金が明らかに高額なところは注意しましょう。開業後のサポートに自信が無いため最初にできるだけ資金を回収しておく悪いフランチャイズである可能性があります。加盟金が200万円~300万円が相場で、それ以上の場合は内容を調べておきましょう。
加盟金が安くても、教材費やサポート費用を請求してくる会社や団体もあります。開業後にどれだけ請求してくるかも調べて、悪質な団体と契約することが無いように慎重に検討しましょう。

ランニングコストをしっかり計算

店舗の運営費の他、オーナー自身の生活費なども計算して、月額の費用をあらかじめ計算しておきます。毎月の必要経費がわかれば、今後どのくらい集客していく必要があるのかが分かります。行き当たりばったりではなく、計算づくしの堅実な店舗運営をしていきましょう。

月謝を高くし過ぎたり安くし過ぎたりしない

生徒数が少く計画通りにいかないと焦ってきて月謝を高くして売上を増やそうとしたり、逆に大幅にディスカウントして少しでも生徒を増やしたいと思うようになります。一時的に売上が増えることもありますが、そもそも収支計画に矛盾がでてきて元に戻すことが困難な状況になる場合もあります。
ターゲット層を増やすために対象レベルを広げたり、教材の分野を増やすなどは良いですが、何も工夫をせずに月謝の額だけを上下させるのは不信感を煽ります。月謝の料金変更をする際にはその後の計算と明確な変更理由の提示をしましょう。

ターゲット層が多く済むエリアや認知されやすい立地にオープンする

競合が少ないエリアに出店することを勧める人がいます。果たしてそれは正解でしょうか?競合がそのエリアで長年運営していて生徒数も確保できているとしたら、そこにはターゲット層の人が多く住んでいて、しかも看板効果などが期待できる良い立地なのかもしれません。
良いフランチャイズ本部に出会えたら、既存の競合教室に入る生徒の流れをこちらに引き込むことが可能化もしれません。競合スクールがあるからといって排除せず、なぜその教室はうまく集客できているのかを分析しましょう。フランチャイズ本部からエリア内の人口の分析データを入手して、計算通りの集客が可能なエリアなのかどうかを確認しましょう。また、多くの人に認知されることが可能な立地かどうかも重要です。看板などが見えず、そこにパソコン教室があることすら知られない状態で半年や一年過ぎてしまうと危険です。
人々の通る流れ、つまり導線を見極めて、日々そこにパソコン教室があることを知ってもらえる場所にオープンすることは大切です。

参考サイト

パソコン教室フランチャイズ

新型コロナウィルス感染症後のパソコン教室の在り方

(追記)2020年前半、新型コロナウィルスが世界中に猛威を振るいました。今までパソコン教室は座席の占有率を上げることが利益につながりましたが、感染する濃厚接触を避けるため、学習塾やパソコン教室は教える時の仕組みを見直さなくてはならなくなっています。

そこでパソコン教室業界では唯一、上記でも紹介しているスタディPCネットですが、オンデマンド学習システムを自宅でも利用できるソフトウェアを開発。予習復習用に自宅でも学習でき、教室側では学習進捗を把握し、質問対応なども教室側で行うなどのまったく新しい方式を発表しました。

スタディPCネットは大学などにもオンデマンド学習システムを設置しており、学生がコロナウィルス問題で自宅でオンライン学習になった時に、学生が自宅でもオンデマンド学習システムが使えるように改良したそうです。そのシステムをパソコン教室にもリリースし、パソコン教室の売上などがコロナウィルスの悪影響を受けないように対策している姿勢は評価できます。

新型コロナウィルス後のパソコン教室業界は大きく変化すると思われますが、まずは対策を行っているスタディPCネットはお勧めであると明記しておきます。